大阪市立大学は2018年4月25日、濃緑色単細胞微細藻類スピルリナの光合成機能による太陽光エネルギーを利用し、水と二酸化炭素(CO2)を原料として発電し、同時...
環境省は2017年度から、家庭・業務・運輸部門のCO2排出削減を目的に、行動科学を活用した新たな政策手法「ナッジ」の効果を検証している。ナッジ(nudge)は...
京都大学は2018年3月、同大学とヨルダンのムタ大学による国際研究グループが、砂漠の洪水を収集して貯水池に蓄え灌漑用水に変換するシステムを提案し、そのプロトタ...
全国32の生活協同組合の連合会である生活クラブ(正式名称:生活クラブ事業連合生活協同組合連合会)は、生活に必要な食料を自分たち自身で購入することを基本として...
雑草からメタンガスを取り出し、そのままガスエンジンで発電する手法が開発されました。放置された稲わらなどから発生し、地球温暖化にもつながるメタンガスを有効利用...
節電・蓄電・発電の最新ニュースを発信しているスマートジャパンの許可を得て2017年6月1日に掲載された記事を転載し、可視光を用いた水素製造研究の成果をご紹介...
日本政府は2017年12月26日、世界に先駆けて水素社会を実現するため、2050年を視野に将来目指すべきビジョンと、その実現に向けた2030年までの行動計画を...
東京大学、京都大学、物質・材料研究機構(NIMS)は2017年11月28日、リチウムイオン電池など充放電ができる二次電池の既存の可燃性有機電解液に代わる、消火...
千葉大学大学院の倉阪秀史教授らは2017年10月30日、全市町村に対応した「未来カルテ」発行プログラムを一般公開した。プログラムは、無料で提供されており誰でも...
理化学研究所(理研)は2017年11月7日、環境資源科学研究センターにおいて植物の耐塩性に関わるヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)を発見したと発表した。塩害...
日本経済は第二次世界大戦後に急速な成長を遂げ、工業生産力が飛躍的に向上しました。豊かさをもたらす一方で、重大な社会問題が発生。工場から排出されるばい煙、汚水...
理化学研究所(理研)、科学技術振興機構(JST)、東京大学は2017年9月19日、共同研究の結果、衣服に貼り付けることができ、洗濯も可能な伸縮性と耐水性を持つ...
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と東京工業大学(東工大)は2017年10月5日、作動中の燃料電池内の反応生成液水の挙動をリアルタイム・高解像度で...
国立大学法人京都大学こころの未来研究センター(京都大学)広井教授らは、2017年9月5日、日立未来課題探索共同研究部門(日立京大ラボ)で開発された人工知能(...
農研機構農業環境変動研究センター、国際農林水産業研究センター、国立環境研究所は2017年8月28日、気候変動が世界の主要穀物(トウモロコシ、コメ、コムギ、ダイ...
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)とIHIは2017年8月25日、100kW規模の海流発電としては世界初となる水中浮遊式海流発電システム実証機「か...
ニューヨークの国連本部で7月17日から19日まで「持続可能な開発のためのハイレベル政治フォーラム」(HLPF)が開催され、日本からは外務大臣が出席して「自発...
近年、ブータンの国民総幸福(GNH)をはじめ、GDP(国内総生産)だけではなく、社会進歩や幸福度、真の豊かさを計測しようという動きが世界的に広がっています。...
環境省は2017年7月25日、日本の先進的な技術・ノウハウ・制度を途上国に展開することで、途上国の環境改善に貢献するとともに、日本のビジネス展開に寄与するため...
町内の清掃活動やパトロール、あるいは市民の健康や趣味のための活動など、「市民(町民・村民)による、市民のための活動」は数多く行われています。この記事をお読み...
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、2017年3月23日、日本周辺の海域を対象とする洋上風況マップ「NeoWins」(全国版)を...
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、早稲田大学、エネルギー総合工学研究所、神戸製鋼所は2017年4月20日、天候により出力が変動する風力発電を電力...
日本は、世界一の長寿国であると同時に、高齢化率が最も高い国でもあります。厚生労働省の調査によると、全人口における65歳以上の人口の割合は26.7%(2015...
産業技術総合研究所の研究グループが、水の電気分解で従来よりも水素を大量に製造できる電極材料を開発しました。節電・蓄電・発電の最新ニュースを発信しているスマ...
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は2017年2月1日、東京2020大会の入賞メダル制作において、原材料の金・銀・銅は、携帯電話や小型家電等か...
国立環境研究所は2016年12月19日、「国立環境研究所研究プロジェクト報告」として、「東アジア広域環境研究プログラム(重点研究プログラム)2011年から2...
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は2016年11月17日、南アフリカ共和国のダーバン市と共同で「海水淡水化・水再利用統合システム」の実証事業を開...
東京都は2016年11月24日、初のグリーンボンドを発行した。「東京環境サポーター債」という名称で通貨は豪ドル、発行額は100億円相当であった。翌日行われた都...
環境省は2016年11月11日、『日本の気候変動対策支援イニシアティブ~途上国のニーズに応えて~』を発表した。同イニシアティブは、国際的な気候変動対策の枠組...
2015年9月に国連で「持続可能な開発目標(SDGs)」が採択されました。これは2015年に終了した「ミレニアム開発目標(MDGs)」の後継ですが、MDGs...
日本政府は2016年12月22日、持続可能な開発目標(SDGs)実施指針を決定したことを発表しました。SDGsの実施を総合的かつ効果的に推進するため、内閣総...
JFS代表の枝廣淳子は2017年2月21日、シンガポールで開催されたシステムダイナミクス学会(SD学会)のアジア太平洋地域会議に参加して、「持続可能な社会に...
徳島県は2016年11月10日、「徳島県脱炭素社会の実現に向けた気候変動対策推進条例」を制定したことを発表した。温室効果ガスの排出を抑制する「緩和策」と、気候...
政府が進める、福島県を再生可能エネルギーと水素エネルギーのモデル地域として発展させる「福島新エネ社会構想」。節電・蓄電・発電の最新ニュースを発信しているスマ...
東京大学の研究グループが、リチウムイオン電池の安全性向上や価格低減に貢献できる可能性がある、無毒な水をベースとした電解液を発見しました。節電・蓄電・発電の最...
通信・情報処理システム等の大手メーカーの富士通グループは2016年8月9日、「富士通グループ環境報告書2016」を公開した。2015年度は、ICTの提供により...
理化学研究所などによる研究グループは、通常の環境に存在する湿度の揺らぎをエネルギー源として半永久的に駆動する薄膜アクチュエーターを開発しました。節電・蓄電・...
日本には、暮らしている地域に関わりなく、自分が応援したい地方自治体に寄附ができる「ふるさと納税」という名前の制度があります。ふるさと納税は、現在、大変な人気...
エネルギー源としての水素の用途が広がり続けています。2017年春には、鉄道初の事業が始まります。太陽光発電システムから電力を得て、余剰分を水素ガスとして蓄積...
低炭素な水素社会を世界にアピールするために、各省庁が連携して技術開発を推進していきます。中核を担う内閣府がCO2フリーの水素を輸送する「エネルギーキャリア」...
国立研究開発法人海洋研究開発機構は2016年1月7日、西アフリカのダカール沿岸に発生する地域的な大気海洋結合現象を世界で初めて発見し、「ダカール・ニーニョ/ニ...
国連広報センターは2016年3月2日、持続可能な開発目標(SDGs)アイコンのキャッチコピーを日本語化したことを発表した。SDGsを広く一般に知ってもらい、市...
強風でも発電できる「台風発電」を開発、実用化することで、日本での風力発電の普及を加速させようとする取り組みが進められています。節電・蓄電・発電の最新ニュース...
省エネルギーセンターは2016年1月19日、2015年度省エネ大賞の受賞者が決定したことを発表した。JFS法人会員からは、総合住生活の大手企業LIXIL、オフ...
タイでは、国産の植物原料からエタノールを生産し、ガソリンに添加するとり組みが進んでおり、日本企業のバイオ技術が役立てられようとしています。節電・蓄電・発電の...
産業技術総合研究所 再生可能エネルギー研究センター 水素キャリアチームは、東北大学 流体科学研究所との共同研究により、アンモニアを燃料とした41.8kWのガ...
途上国の貧困問題解決に取り組む市民社会ネットワーク「動く→動かす」は2015年10月7日、イベント「15人の15歳と語る!15年後の世界と日本 ~SDGsを通...
奈良県葛城市とリコージャパンは、葛城市民の生活の質の向上と地方創生に向けた連携協力に関する協定を締結。今後は「葛城市ラボラトリー・シティ構想」のもと、葛城市...
昔から存在する生産と消費のサイクルは、私達の生活と切っても切り離せないものです。しかし現在では、生産過多や過剰消費等、そのサイクルのバランスが崩れ、様々な問...
総合住生活の大手企業LIXILは東北大学と共同して災害時にもトイレを快適に使用できる「ゼロ・エネルギー・トイレ(ZET)」に関する研究を2014年7月から行っ...