富士通、ICTの提供により温室効果ガス約4000万トンの排出量削減に貢献

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通信・情報処理システム等の大手メーカーの富士通グループは2016年８月９日、「富士通グループ環境報告書2016」を公開した。2015年度は、ICTの提供により約4000万トンの温室効果ガス（以下、GHG）排出量削減に貢献。事業所におけるGHG排出量を1990年度比で約35％削減するなど、「第７期富士通グループ環境行動計画」で定めた17項目すべての目標を達成した。

富士通グループでは、2013年度から2015年度までの環境目標を「第７期富士通グループ環境行動計画」として定め、環境改善活動に取り組んできた。2015年度はクラウド型サービスやタブレットを活用したソリューションなどを算定対象に加えた結果、グローバル全体でのGHG排出削減に対する貢献量は、2013年度から累計で約4000万トンとなり、目標である3800万トン以上を達成した。

事業所におけるGHG排出量削減では、半導体製造工場で使用するガスを地球温暖化係数の低いものに切り替える等、各事業所や工場での取り組みを進め、1990年度比20％削減の目標を大きく上回る35％削減を実現した。また、クラウドサービスの普及拡大などによってデータセンターのエネルギー消費量が増加傾向にある中、電力使用効率を２％以上改善した。

富士通グループでは、これまでの活動をさらに深化させた「第８期富士通グループ環境行動計画」の取り組みを通じて、2015年に国連が定めた持続可能な開発目標（SDGs）の枠組みを活用した顧客・社会への貢献や、バリューチェーン全体での環境負荷低減など、ICTを通じた社会・環境の課題解決に貢献し、持続可能で豊かな社会の実現を目指すとしている。