世界中で、温暖化をもたらさず、エネルギー安全保障上も重要な再生可能エネルギー導入の動きが加速する中、大きく後れを取っている日本ですが、2011年3月11日に起こった東日本大震災と東京電力福島第一原子力発電所の事故をきっかけに、国民一人ひとりの節電やエネルギーについての意識が大きく変化し、また、2011年8月26日には再生可能エネルギー法が成立し、2012年7月からの全量固定価格買取制度の導入が決まるなど、国内の再生可能エネルギーを巡る状況は一変しつつあります。
JFSニュースレター:
JFSでは去年、国内の再生可能エネルギーの現状を伝えるページを立ち上げましたが、一年余りが経過したため、今回発電量などの各種データを更新しました(変更箇所を明示するため、本ページでは数値などの変更点はイタリック体で表記しています)。
以下は、日本国内の各再生可能エネルギーの発電量と、日本の全発電量※に占める割合です。ごらんになって、あなたは何を感じ、どのように考えますか?
(各再生可能エネルギーをクリックすると詳細ページを表示します。)
2009年度の発電量と日本の全発電量に占める割合
再生可能エネルギー |
発電量(GWh) |
割合(%) |
太陽光発電 |
2,966 |
0.3% |
風力発電 |
3,830 |
0.3% |
地熱発電 |
2,908 |
0.3% |
小水力発電 |
17,280 |
1.6% |
バイオマス発電 |
11,624 |
1.0% |
合計 |
38,608 |
3.5% |
上表の算定根拠は以下の通りです。
- 太陽光発電:JPEA国内向け出荷量から累積の設備容量を推計し、設備利用率(12%)から推計
- 風力発電:NEDOのデータをJWPAがまとめた設備容量から、設備利用率(20%)による推計
- 地熱発電:火力原子力発電技術協会「地熱発電の現状と動向」より
- 小水力発電:(社)電力土木技術協会が公表している「水力発電所データベース」より最大出力1万kW以下の水路式でかつ流れ込み式あるいは調整池方式の発電所およびRPS対象設備から設備利用率(61%)を利用して推計
- バイオマス発電:RPS対象設備よりバイオマス比率がおよそ60%以上のものの設備容量から設備利用率70%、バイオマス比率60%で推計。内訳は一般廃棄物発電 56.0%、産業廃棄物発電 36.6%、食品・畜産系バイオマス発電 1.6%、木質バイオマス発電 5.8%
※日本の全発電量:一般電気事業者、その他発電事業者および自家用発電を含む
(『EDMCエネルギー・経済統計要覧2011』より)
また、2009年度の国内の発電電力量の全体像は以下の通りです。
2009年度のエネルギー源別の発電電力量の割合
(再生可能エネルギーは『自然エネルギー白書2011』より、
それ以外は『EDMC/エネルギー・経済統計要覧2011』より推計)
協力: 環境エネルギー政策研究所(ISEP)
参考資料:
最新の「日本の再生可能エネルギーの現状」(2016年作成)へ