2012年06月03日
Keywords: 再生可能エネルギー NGO・市民 企業(製造業)
積水化学工業住宅カンパニーは2012年2月23日、「太陽光発電(以下PV)実邸アンケート調査(2011)」の結果を発表した。東日本大震災発生以降の顧客の節電努力と併せてPV大容量化の効果が大きく、2011年は光熱費ゼロ住宅が前年調査より7ポイント増加して80%に達した。
2010年にセキスイハイムに入居し、オール電化(調理・給湯・暖房を電気で行う)でPV搭載住宅居住者に対して、2011年の電気料金、発電量などを聞いた。有効回答は1385件。
平均PV搭載容量は、前年の4.4kWから4.64kWに増加した。年間発電量は5180kWh、うち自家消費量は1450kWh 、余剰電力売電量は3730kWhで、余剰売電金額と購入電力金額の光熱費収支は年間平均プラス6万6000円。地域別では宮崎、香川、大分、三重の4県が10万円を超えるプラスだった。
PV採用後「生活が変わった」という割合が81%を占め、良かった点としては、1位「光熱費を削減できた」、2位「省エネ意識が高まった」、3位「発電量や天気のチェックが楽しみになった」であった。
セキスイ、リフォーム時に太陽光発電搭載 累計1万棟達成(関連のJFS記事)
震災をきっかけに太陽光発電や節電に関する意識が変化(関連のJFS記事)
登録日時:2012/06/03 06:00:15 AM