消費者の４人に１人「支出を伴っても環境・社会活動に参加したい」　意識調査

日本総合研究所がおこなったインターネットによるアンケートで、商品やサービスを通じた環境・社会貢献への参加に否定的な消費者は約１割しかおらず、支出を伴わない貢献であれば、参加すると答える消費者は半数に上った。さらに約４分の１の消費者が支出を伴っても環境・社会活動に参加したいということがわかった。また、値段が高くても環境に配慮した商品・サービスを選ぶ人は、選択肢に挙げたほとんどの商品・サービスで1割を切ったが、値段が同じなら選ぶ人は半数を超えた。

一方で、環境問題や社会貢献に関する用語の認知率は低く、企業は環境用語に頼らずにコミュニケーションをはかる必要性が認識された。また、社会・環境活動の情報源は広告やテレビ・新聞のニュースが有力であるが、商品やサービス自体からの場合も約半数存在することがわかった。

アンケートは、2010年１月16日～17日、全国18歳以上の男女2060人を対象に「地球環境保護に関する消費者の実態と意識」（一部、社会貢献活動に関する内容を含む）として実施された。