持続可能性についてのさまざまな考え方

ダイワＪＦＳ・青少年サステナビリティ・カレッジ　第１期・第１回講義録

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深井慈子（ふかい しげこ）
南山大学総合政策学部教授（政治学・国際関係論）

テネシー大学でPh.D.修得。アリゾナ州立大学、エール大学、オーバン大学、ハーバード大学などで約30年、岡山大学で数年研究教育に従事した後現職。WorldPolitics, Current History, PS，World Future Society論文集などに発表。近著に『持続可能な世界論』（ナカニシヤ出版）。

◆講義録

１．持続可能性の定義

持続可能性については、ブルントラント委員会（環境と開発に関する世界委員会）による「持続可能な発展」の定義が定番である。そこでは世代間公平と世代内公平という２つの公平性が強調されている。

世代間公平とは、将来世代が人間らしい生活ができるように、生態系を破壊せず、地球の収容能力の範囲内に生産･消費･廃棄を収めることであり、一方の世代内公平とは、現世代内でもすべての人が人間らしい生活ができるように、貧困問題、南北格差問題を解決することを指している。

２．なぜ議論されるようになったのか？

持続可能性について議論されるようになった背景には、資源・環境の限界と、貧困・南北格差問題という２つの問題がある。

（１）資源・環境の限界
○有限な地球と無限の成長
　
地球の有限性については、ハーマン・デイリーの定義が定番である。地球が汚染物質を分解・吸収して無毒化する能力には限りがある。つまり汚染の排出量を、地球が分解し生態系を保てる範囲に収めなければならない。

石油や石炭など、使えばなくなってしまう非再生可能資源の消費速度は、太陽光や風力による再生可能な代替資源が生産される速度を上回ってはならない。また、再生可能資源にも限りがあるため、消費速度が再生速度を上回ってはならない。たとえば、森林が供給する木材も、あまり若いうちに伐採を続けると、やがて禿山になってしまうのがその一例である。

○環境運動の台頭と科学的知見の力
1960代以降の豊かな社会は「合成革命」のおかげであるが、そこには膨大なコストが隠されていた。自然界に存在しない化学物質が使われるようになり、それは人間の体にも蓄積していく。こうした点を最初に警告したのはマレイ・ブクチンが1955年に著した『合成環境』であるが、世間の注目を集めたという意味ではレイチェル・カーソンの『沈黙の春』（1962年）が名高い。

この時期、人間が自然を支配するという考え方が傲慢ではないか、生活水準を量ではなく質で測るべきではないか、「豊かな社会」のコストは何だったのかという疑問も見られるようになる。こうした疑問に回答を与え、米国環境運動の黄金時代を切り開くきっかけとなったのがこの本であった。その後、ニクソン政権時代、世間の圧力に押され、多くの環境関連の法が定められ、米国における環境政策の基盤が築かれた。

もう１冊大きなインパクトを与えた本が『成長の限界』（1972年）である。米国マサチューセッツ工科大学の研究グループが、天然資源の枯渇など、人類の危機を回避する道を探ることを目的に書かれた本で、大量生産、大量輸送、大量消費、大量廃棄型は持続不可能だと警告を発した。翌年にはオイルショックもあり、資源環境問題に関して1970年代は危機感の高まった時代である。

（２）貧困・南北格差問題
○２つの要因
サステナビリティは環境問題の側面で語られることが多いが、貧困・格差問題も非常に重要な課題である。貧困と格差の拡大には、政治倫理的なものと生物物理的なものと、大別して２つの要因がある。

政治倫理的要因とは、今の世界のシステムは不公正だとして、現体制に対して破壊活動を行い、テロリスト活動の原動力となるものである。生物物理的な要因とは、今の発展途上国が先進国並みの経済発展を遂げ、地球の収容能力の限界を超えたら、地球がいくつあっても足りないという状況になるという限界を指す。

南北格差の実態としては、次のような事実がある。世界人口の４分の１が、地球の資源の４分の３以上を独占し、世界で約５人に１人は１日１ドル以下の生活を強いられている。貧しい国々では、毎日４万人の子供が餓死する一方で、日本では毎年3000万人分（途上国5000万人分）の食料を廃棄している、など枚挙に暇がない。

これに対し先進国はODAで対応しているとしているが、軍事費と比べれば日本のODA費は約半分、米国にいたっては25分の１に過ぎない。南北格差は拡大し続け、南に住む貧しい20％の１人あたりの収入は北に住む20％に比べると、1950年には約20％だったものが2001年には約15％となっているというデータがある。

○環境コストのしわ寄せに対する環境正義運動
南北の不均衡はこうした経済格差だけではない。環境コストも南へしわ寄せされている。農産物を輸入することで他国の水を大量に使い、鉱物資源を輸出する国では公害が発生している。資源を輸入に頼る日本など先進国は、海外に大きなしわ寄せをしながら自国のきれいな環境を保っていることを自覚すべきである。一方の途上国では、森林の過剰伐採、焼畑など、貧困ゆえの環境破壊、しかも地域住民の基礎的な生活や生命の維持にかかわる緊急性の高い環境破壊が進むという深刻な事態を招いている。

このように、環境被害が世界的にも各国内においても、社会的弱者である貧困層にしわ寄せされていることに対して、「環境正義」を守ろうという運動がある。米国では、マイノリティ居住区に有害廃棄物処理場が集中しているとして抗議運動が起こり、スーパーファンド法の改正につながった。世界規模でも、1980年代に北の環境規制が強化されるに従い、南への有害物質の「輸出」が急増したことを受け、抗議運動の末、バーゼル条約ができたが、抜け穴が多いとの批判がある。

こうした南北格差が拡大し続けることで、世界の多数派を占める貧困層の不満が増大し、グローバルな犯罪やテロの温床になる。それを先進国のリーダーたちにも実感させたのが2002年の９．11である。これを機に、途上国の貧困と格差の問題は先進国の安全保障をも脅かすと認識されるようになり、2005年のグレンイーグルズ・サミットでも貧困撲滅宣言がなされ、結果としてODAが増額されるなど、多少の前進が見られるようになった。

３．何が必要か？パラダイム転換とは？

持続可能な世界をつくるために必要なのはパラダイムの転換である。人々の思考や行動を支配している常識、つまり既存のパラダイムを捨てる勇気を持ち、新しい社会秩序のヴィジョンと戦略を描き、生産様式からライフスタイルまで変えていくことが求められている。

現在のパラダイムは、当初目指した世界像とかけ離れた現実を生んでいる。従来、自由競争によって世界全体が最も効率的に豊かになれるはずだとされてきたが、実際には格差が拡大し貧困問題も解決していない。人間中心の技術信仰に基づいた成長神話のため、さまざまな環境破壊が進み、天然資源をめぐって各地で紛争が起きている。従来のパラダイムは持続不可能なことは明らかである。

パラダイム転換はいつ起こるのか、ということに関しては、科学の歴史は累積的なものではなく、断続的な180度の転換が起こりうるというトーマス・クーンの指摘が有名である。天動説から地動説へのコペルニクス的な大転換が好例である。

パラダイム転換が必要な危機の時期は火事場力が出る環境ともいえる。たとえば、1970年代のオイルショックを契機に、省エネ・省力技術の開発が大いに加速した。危機の時代であることを認識すれば、革新的なアイデアと実行力を出せるはずである。1972年のストックホルム、1992年のリオ、2002年のヨハネスブルグでの地球サミットは、地球規模でのパラダイム変換を少しずつだが促してきた。そこで新たなパラダイムとして方向転換の道標となっているのが持続可能性である。

４．持続可能性を達成するための代表的な考え方

持続可能性を達成するための代表的な考え方は、今の世界の経済・政治システムの中で改善を試みる「システム内改良論」と、今の構造自体に持続不可能な人間活動を生み出す仕組みがあるため、システムを根本的に変えるべきだとする「システム変革論」の２つに大別できる。

システム内改良論のよいところは、実践可能なアイデアを多数出す点にある。一方システム変革論は、現在のシステムの根本的な問題点を洗い出し、新しいビジョンを描くのが得意だが、すぐ実践できる具体的なアイデアには無関心な傾向がある。この両者の間のコミュニケーションは乏しいのが現実である。
（１）システム内改良論
システム内改良論はエコロジカル近代化論とも呼ばれる。近代化自体、つまり技術の向上や自由化などが悪いのではなく、環境に配慮せずに行われてきた点を改良すべきだとする考え方である。具体的には、環境・社会コストの内部化、そのための指標の開発、再生可能な資源による循環型システムの形成、３R（リデュース、リユース、リサイクル）への移行などを提案している。多くの先進国政府、企業、NGOが主張しているのが、環境と経済は両立するとしているこのタイプである。

代表的な論には次のようなものがある。

レスター・ブラウンの「エコ・エコノミー論」は、間接コストを価格に反映できていないなどの市場経済の欠陥を、エコロジー原則に従うものに転換・是正していくことで、史上最大の投資機会を生むとしている。

トップ企業の経営者たちがリオサミットに備えて始めたWBCSD（持続可能な開発のための世界経済人会議）は、「エコ効率論」を提唱している。エコノミーとエコロジーという２つの資源の効率向上により、製品の資源集約度と環境負荷の削減を目指している。人々が私欲で行動しながら、持続可能性へ導く道でもある。

アフリカなど途上国での活動を通し、新たな持続可能な開発戦略を打ち出しているのは、IISD（持続可能な発展に関する国際研究所）である。現地の伝統、コミュニティの力、適正技術、教育を重視した政策を提言している。

ポール・ホーケン、ハンター・ロビンス、エイモリ・ロビンスが唱える「自然資本主義論」とは、今の資本主義に、産業資本だけでなく、生命の維持に不可欠な天然資源や生命システムである自然資源、人的資本を重視すべきだとするものである。

（２）システム変革論
資本主義の拡大志向、グローバル化、メガ企業・金融資本の世界経済支配、形骸化した民主主義、地球規模の問題への対処力の欠如、物質主義・経済効率至上主義、人間との自然との絆の断絶などを問題だとして、今の世界のシステムそのものを変革しようという動きは、次のような考え方に代表される。

人間や生物を生かす土地と一体感を失ったことが諸問題の原因であるとするのが、レオポルドの「土地倫理」である。不動産ではなく生態系としての土地への感受性を取り戻せば、人間の行動も変わるはずだとしている。これを発展させたものに、セイルの「生命地域主義」がある。今の行政区分に代えて、生態系的にまとまりのある生命地域を単位として共同体を再生すべきだと提唱した。

ハーマン・デイリーの「定常経済論」は、今の経済構造を成長経済から定常経済に移行し、質素で節約型の持続可能な社会を目指している。足るを知り、人間以外の生命にもいたわりの気持ちを持ち、自然を人間の道具と見なす発想を改め、物事をパーツの集合としてではなく総体としてとらえるという社会倫理を柱としている。

システム内改良論の中でも比較的支持の高い考え方に、バーロの「自給自足共同体論」がある。先進国が自給自足経済に移行する意義として、精神的に豊かで絆の強い社会になる、人間性の発展につながる、南北格差解消にも必要、世界市場から離れ途上国の独自の文化の形成に寄与する、という点をあげている。

こうしたシステム変革論の共通点は、脱成長・脱開発論、地域循環完結型経済、人間的スケールの政治・経済制度、共同体の再生、市民参加、ネットワーク社会といったキーワードで整理できる。

なお、デビッド・コーテンのグローバル経済批判など、両者の中間に位置する考え方もある。

（３）システム維持派と変革派のコンセンサス

環境保全と社会的公正が必要である点は両者とも合意している。人間が生態系の一部か否かについては、自然に固有の価値を認めるか資源としての価値しか認めないかの違いがある。同様に、グローバル資本主義の拡大志向には両者とも批判的である。その原因について、変革派は資本主義の基本にある階層性を批判し、システム維持派は自由放任の行き過ぎを問題にしているという違いがある。

５．持続可能な世界のヴィジョンと戦略―試案

多くの専門家も言っているが、人間を行動に駆り立てるモチベーションを促すヴィジョンと戦略が必要とされている。以下に私のヴィジョンづくりの試案を共有したい。

まず、国内に持続可能な社会のモデルをつくる。長いトンネルの向こうに出口があるのだと思えるような光をともす役割をそのモデルが担えるものにする。日本は、ただ戦争をしないという消極的なものではなく、世界を持続不可能にしている敵に立ち向かうという姿勢が必要ではないか。

日本にはその素地があると思う。狭い国土に人口がひしめき、技術力が高く、ゼロエミッションを実現している企業もある。循環型志向の宗教が広く受け入れられ、人間以外の生命を尊ぶアニミズム、自然崇拝の精神が宿っている。教育レベルも一般に高い。

さて、国内のモデルとしては、生活に必要なものはできるだけ地域で自給し、不足分は地域外から購入する自給自足型の定常型経済を目指してはどうだろうか。レンタルや共同使用で間に合うものは所有せず、生活も脱物質化を図ることで、おのずと相互扶助の精神が復活するだろう。

世界のヴィジョンについては、貿易のルールを変えること、投資の現地化の２つについて考えたい。貿易については、モノとソフトを分けて考えることが重要である。モノについては国内モデルのように、できるだけ地域レベルの自給を目指すが、アイデア、知識、情報などのソフトに関しては自由貿易を進める。知識は使ってもなくならない唯一の資源である。失敗の経験さえも資源になり進歩につながる。自由貿易を進めれば、開発も進み、技術の値段も下がり、発展途上国への技術の移転も進むだろう。

投資については、地域の経済が発展できるような直接投資を念頭に置いている。現地の人材を生かし、適正利潤という考え方に基づき、それ以外の利潤は現地に再投資すべきである。CSRを契機にこうしたビジネス規範を確立すべきではないだろうか。国内で飽和状態に達した投資機会を海外で活用でき、貧困と南北の格差をなくすことで市場を拡大していく資本主義に進化できる。

以上が私の思案であり、今後こうした方向に行くだろうと予測しているヴィジョンである。システム維持派も変革派もさまざまなアクターを想定しているが、ここにいる皆さんがこれからのアクターとなるだろうと期待している。

◆配布資料（PDFファイル 約437KB)

◆参考文献

• 『持続可能な世界論』（深井慈子著、ナカニシヤ出版） 　
• 『持続可能な発展の経済学』（ハーマン・デイリー著、みすず書房） 　
• 『科学革命の構造』（トーマス・クーン著、みすず書房） 　
• 『世界リスク社会論―テロ、戦争、自然破壊』（ウルリッヒ・ベック著、平凡社） 　
• 『レスター・ブラウン・プランB2.0―エコ・エコノミーをめざして』（レスター・ブラウン著、ワールドウォッチジャパン） 　
• 『自然資本の経済―「成長の限界」を突破する新産業革命』（ポール・ホーケン／エイモリ・B・ロビンス／L・ハンター・ロビンス著、日本経済新聞社） 　
• 『野生のうたが聞こえる』（アルド・レオポルド著、講談社） 　
• Kirkpatrick Sale, Dwellers in the Land: The Bioregional Vision (University of Georgia Press, 2000) 　
• 『東西ドイツを超えて―共産主義からエコロジーへ』（ルドルフ・バーロ著、緑風出版） 　
• Rudolf Bahro, Building the Green Movement (trans.by Mary Tyler, GMP Publishers, 1986) 　
• Rudolf Bahro, Socialism and Survival (trans. by E.P. Thompson, Heretic Books, 1982) 　
• 『グローバル経済という怪物―人間不在の世界から市民社会の復権へ』（デビッド・C. コーテン著、シュプリンガー・フェアラーク東京） 　
• 『ネクスト・マーケット―「貧困層」を「顧客」に変える次世代ビジネス戦略』（C. K.プラハラード著、英治出版） 　
• 『グローバル化と反グローバル化』(D. ヘルド＆A. マッグルー著、日本経済評論社、2003) 　
• 『デモクラシーと世界秩序―地球市民の政治学』（D.ヘルド著、NTT出版） 　
• 『限界を超えて―生きるための選択』（ドネラ・H. メドウズ／ヨルゲン ランダース／デニス・L. メドウズ著、ダイヤモンド社） 　
• 『グローバル経済が世界を破壊する』（ジェリー・マンダー／エドワード・ゴールドスミス編、 朝日新聞社） 　
• J.M. Harris, ed. Rethinking Sustainability: Power, Knowledge, and Institutions (Evolving Values for a Capitalist World) (University of Michigan Press, 2003) 　
  持続性問題へのオルタナティブな取り組み原理について、各分野（経済、政治、人類学、農業など）の専門家が考えている実践例を紹介。 　
• Jonathan Harris, Timothy Wise, Kevin Gallagher, and Neva R. Goodwin, A Survey of Sustainable Development: Social And Economic Dimensions (Island press, 2001) 　
  全体像をつかむのに好都合で読みやすい。 　
• 『ラダック　懐かしい未来』（ヘレナ ノーバーグ・ホッジ著、山と溪谷社） 　
• 『地球文明の未来学―脱開発へのシナリオと私たちの実践』（ヴォルフガング・ザックス著、新評論） 　
• 『地球が生き残るための条件』（ヴッパタール研究所編、家の光協会） 　
• 『エコ・エフィシェンシーへの挑戦―持続可能発展のための産業界のリーダーシップ』(L.D. Desimone and Frank Popoff with the WBCSD編、日科技連出版社) 　
• 『地球白書2006-07』（クリストファー・フレイヴィン著、日本環境財団 環境文化創造研究所編、ワールドウォッチ研究所）

◆参考ウェブサイト

• 『人間開発報告書〈2006〉―水危機神話を越えて：水資源をめぐる権力闘争と貧困、グローバルな課題―』 （国連開発計画） 　
  英語の各年版は各年のテーマの簡単な紹介があり、全文読めるようになっている。 　
• 『世界開発報告 2007』 （世界銀行） 　
  英語版が全文読める。 　
• 『世界開発報告 2007』　日本語抄訳版(32頁) 　
• 『環境白書・循環型社会白書』

◆次の講義とのつながり

環境容量、エコスペースは、私の講義で指摘した地球のサステナビリティを蝕んでいる資源環境面の限界問題と社会経済面での不公正問題の両方を説明する上で鍵となるコンセプトです。古沢先生は正にこの核心を説明してくださいますので、前回の講義ではぼやけていたサステナビリティの実体が明確になり身近になると思います。

◆私が考える「サステナブルな社会」

モノを中心とした生活必需品は地域で賄い、それ以外の情報、知識、サービスなどのソフトについては自由貿易を進める、脱物質化・定常循環型経済のモデルをつくる素地が日本にはあります。さらに、直接投資の現地化による富の再分配の道を広げることにより、世界のサステナビリティに貢献する風穴を開けられると思っています。

◆次世代へのメッセージ

危機とは思いがけない力が生まれ、パラダイム転換への機運が満ちるときです。今はそういう時期で、サステナビリティへの道をつくっていくアクターはあなたたちです。青少年カレッジ参加の機縁を生かして活動の輪を広げ、明るい未来を築いていってください。

◆受講生の講義レポートから

「昨今の価値基準は経済が軸になっていて、精神的な満足より効率性や大量生産など物質的な面を重視する社会だと感じます。資本主義自体を廃止しないまでも、経済の仕組みを変革する必要があるのではないでしょうか」

「人間関係の希薄化という話を聞いて、環境問題というとグローバルに考えがちだが、ローカル考える必要性、さらには家族などのもっと小さなコミュニティのレベルで考えていくことも必要だと気づくことができました」

「環境コストを商品価格に内部化するには、フリーライダーを出さないようなシステムがないと難しいように思うのですが、そうしたシステムを築くには、社会全体に環境への配慮をしなければという意識を育てることが重要だと感じます」

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